ことわざにあるように「必要は発明の母」です。そして私たちにとって、DegreedのLENSイベントは必要に応じて参照すべきものです。毎年恒例のフラッグシップイベントDegreed LENSを再スケジュールし、今年はLENS Liteとしてバーチャルイベントとして実施しました。
確かに実際に会って握手することはできませんでした。そしてテキサス州オースティンで開催された昨年のLENSイベントと異なりロデオマシーンもありませんでした😁。しかし、良い面としては、自宅でスウェットパンツをはいてリラックスしながらバーチャルで参加でき、より多くの人が参加し、飛行機の遅延にも悩まずに済みました。
日程を1日にまとめ、90か国以上から11,000人以上の人々がバーチャルイベントに参加してくれました。
最も重要なことは、あらゆるビジネスに関連する重要なポイント、そしてもちろんラーニング、HR、タレント分野で重要なポイントを確認することができたことです。
LENS Liteを見逃した方もあわてないで大丈夫です。今後数週間、セッション内容とセッションから得られた洞察についてブログを投稿していきますし、2020年10月10日以降は、こちらのDegreed On Demandページでレコーディングセッションを見ることができます。
まずはLENS Liteイベントから学んだ、すべての経営層・ビジネスリーダーが今検討すべきと思われる5つの重要なポイントを以下に示します。
1. ラーニングテクノロジーは、学習文化を変革しようとする場合に最も効果的
HR部門、L＆D部門、タレント部門のいずれの責任者であったとしても、または本イベントの基調講演者である、NBAプロバスケットボール、ダラス・マーベリックCEOのCynt Marshall氏のような組織の責任者であったとしても、変革は組織文化から始まります。
『私たちは人々への投資にとても意図的に行いました』とMarshall氏は述べ、多様性と一体性のためのNBA standardを設定するために彼女が計画した100日計画について説明してくれました。『私たちは組織文化の変革とスキルの変革について議論しました。』
『今こそ洞察に満ちた時です。全員をテーブルに連れていき、話をし、輪を広げます。今こそ、お互いに刺激を与えて違いを生み出す時です。』と彼女は付け加えました。
Verizon社のL＆D部門の責任者は誰よりも変革について知っています。Covid-19の結果として、最近、顧客サービスのアプローチを変える必要がありました。しかしその前から、彼らはL＆Dの在り方を再考し、すべての従業員のための目的のある継続的な学習に根ざした文化を形成しました。
以前は、Verizon社の従業員には、インフォーマルラーニングを提供・追跡するためのシンプルでアクセス可能な手段がありませんでした。そこでラーニング部門は、新しいビジョンを導入しました。それは、すべての人の学習を民主化することです。2019年4月、Verizon社はDegreedを使った新しいラーニングポータルを立ち上げました。これにより、チームは最新のスキルベースアプローチで、最も重要なビジネスイニシアチブに貢献できるようになりました。
Verizon社は従業員利用率95％を達成しましたが、まだ終わりではありません。Verizon社は常にイノベーションするための新しい方法を探しています。
『私たちの目標は、フォーマルおよびインフォーマルな方法で提供される学習体験のコレクションを持つことでした。大規模な数の従業員が、今日必要とされるスキルと、将来必要なスキルを伸ばし、構築しています』と、Verizon社グローバルL＆D部門のバイスプレジデントであるLou Tedrick氏は付け加えました。
もちろん、変革にはテクノロジー以上のものが必要です。私たちDegreedは、どのプラットフォームも万能薬であるという妄想を抱いていません。
NilesNolen社の共同創設者であるアナリストAmanda Nolen氏は、LENS Liteの参加者に、「テクノロジーだけでは決して学習の変革を達成することはできません」と語っています。
Nolen氏は、戦略的パートナーや賛同できる解決策を探している企業に、下記3つを推奨しています。
企業が解決しようとしているビジネス上の問題を特定すること
従業員が今日どのように学んでいるかを把握すること
問題に対処し、ギャップを埋めるためのテクノロジーを採用すること
Mastercard社のシニアバイスプレジデント兼チーフラーニング＆インサイトオフィサーであるSarah Gretczko氏は『ラーニングテクノロジーは文化を構築する一方で、醸成された文化を維持することもでき、同僚と物理的に一緒にいられない現在の世界では特にそうです。ラーニングテクノロジーは私たちMastercardの文化を維持し、構築し続けるのに本当に役立ちました。会社の基盤に学習があるという文化です。』と言っています
2. ビジネス戦略に沿って人事戦略を立てる際にL＆Dデータ以上のものはない
Itau社の人材開発部門の責任者であるRacquel Andrade氏が発言した『人事部門はビジネス戦略のように考え、常にその戦略に関わっている必要がある』というこの声明を私たちはとても気に入っています。
Deloitte Consulting Bersin社のバイスプレジデント兼ラーニングリサーチリーダーであるJulie Hiipakka氏は、ビジネス戦略につながるために、HR部門は新しい方法で考え始め、内部の逆風が立ちはだかる場合でも、変化を起こすことに積極的に取り組む必要があると言っています。
最近のDeloitteレポートでは、回答したビジネスプロフェッショナルの63％が、人事部門が来年に根本的・必要な変革を起こす能力があるとは期待していないと述べています。
それらが間違っていることを証明する準備はできましたか？
Hiipakka氏は説得力のあるアドバイスをいくつか提供してくれました。『私たちは、これまで焦点を当てていたものを超えて、企業全体とビジネスエコシステム全体に影響力を拡大する必要があります』と彼女は言い、業務（例えば行う必要があるプロジェクト）、ワークフォース（つまり貴社従業員）、職場（例えば、プロジェクト実施場所）など、L＆Dデータの注意深く正しい使用は、前向きな変化をもたらします。
同様の意見として、カナダロイヤル銀行（RBC）のラーニング＆パフォーマンス担当バイスプレジデントであるAlan Richardson氏は、同社のL＆D部門は、個人の成功を測定することが、積極的で戦略的な収益を得るためにできる唯一の重要なことであると述べました。
RBCは、スキル開発をトラッキングすることにより、従業員を初級レベルの学習エントリから現場活用レベルまで導き、その影響を測定しました。RBCは、A / Bテストを使用して、L＆D部門が能力開発を促進させた従業員とそうでない従業員の間で15％から30％の収益増加差をもたらす可能性があることを発見しました。
これらすべての現実の結果が明らかとなりました。Sapients Insightsグループのチーフリサーチオフィサー兼マネージングパートナーであり、LENS Liteのプレゼンターも担ってくれたStaceyHarris氏によると、データドリブンを取り入れた人事部門およびラーニング部門は、社内において戦略的ビジネスパートナーと見なされる可能性が56％高くなっています。
3. ラーニングテクノロジーがL＆Dを機敏に
Atos社のラーニング部門の責任者は、会社が何年にもわたって非常に具体的な個々のジョブディスクリプションを大量に作成することになったことに気づきました。
『そのため、誰がこの業務を遂行できるか、意味のある検索を行うことはほとんど不可能でした』と戦略/ポートフォリオ部門の責任者であるJohn Hall氏はLENS Liteで語りました。『しかし、それを意味のある構造と階層に分解することで、機能的に検索できるようになりました。』
Verizon社も同様のストーリーを共有し、同社の学習文化を変革するという探求が、テクノロジーを活用した新しいラーニングエコシステムをどのように生み出したかを説明してくれました。この基盤は、L＆Dが主要な運用上の変更をサポートし、COVID-19にも効果的に対応するのに役立ちました。
『このインフラを整備するという先見の明があったことは、非常に幸運でした』とTedrick氏は述べています。『私たちが行ってきた旅はまだ続きます。しかし私たちが集めたリソースにより、私たちはアジャイルになりました。』
企業が従業員の隠れたスキルを把握し、ストレッチプロジェクトや新しい職務など、新しいオポチュニティと効率的に結び付けることができる、とDegreedキャリアモビリティ担当副社長のChris Milliganは述べました。
テクノロジーはキャリアモビリティを可能にする上で大きな役割を果たすことができるとMilliganは出席者に語り、変化する顧客や市場需要に対応するために人材戦略をL＆D部門が迅速に適応させ、企業組織が変化を乗り越えて将来に備えることができると付け加えました。
4.効果的なL＆D施策はユーザーエクスペリエンスを最優先
最後の基調講演で、（日本でも）著名なベストセラー作家のSimon Sinek氏は、人間レベルで企業に活動するよう促しました。
『より良いフィードバックを出したり受け取とれるようにリーダーを訓練してください』とSinek氏は言いました。
難しい会話をする方法をリーダーに身につけてもらいましょう、とSinek氏は付け加えました。リーダーのリスニングスキルを助け、忍耐力を持つ方法を示しました。
『信頼とは、ミーティングの合間に生じるものです』Sinek氏によると、パフォーマンス結果だけでなく、パフォーマンスを生み出す方法についても人々に報酬を与えましょう、といいます。
小さなものもあれば重要なものもありますが、これらのことは、従業員の日常を形成します。また、L＆D部門の注意深い対処で、企業での従業員のエクスペリエンスを劇的に向上させることができます。そして、それは組織全体に利益をもたらします。
Capgemini社では、学習は優先事項であり、そのことは入社初日から従業員に明示されます。会社が従業員に学習を提供するものとそのコンテンツがどのように配信されるかを変革しようとした時、L＆D部門は従業員の体験：エクスペリエンスを中心に考えました。そうすることで、Capgemini社のリーダーは、従業員が行っている旅はオンボーディングから始まっていることを理解しました。Capgemini社は、すべての業務にわたって学習にもっと投資すべきと考え、Degreedを採用しました。
結果はどうなったのでしょうか？Capgemini社は、従業員のスキルと開発目標についてはるかに優れた見解を持ち、従業員ははるかに積極的であると、HRトランスフォーメーション部門の責任者であるEstelle Maione氏は述べています。『Degreedプラットフォームで測定できるので、人々がエンゲージメントする学習促進は本当に大幅に増加しました。私たちが本当に誇りに思うことができるものです。』
5. 優れたスキルベース学習戦略は常に進化している
Mastercard社では、Gretczko氏が率いるL＆D部門が、DegreedによるMastercard Academy Digital Campusを構築し、従業員のスキルが正しい方向に導き、前向きであり続けるようにデザインされた、目的に合ったラーニングエクスペリエンスを提供しました。
『従業員に今日乗り越えてもらいたいものだけでありません。私たちは従業員にMastercardの未来を創造するのに役立つことをしてもらいたいのです』とGretzcko氏はLENS Liteで語りました。『未来へのドライブとは、ビジネスの変化する要求に対応するために、学習と能力開発の文化を醸成させることです。』
アナリストのNolen氏も同様の説明をしました。『構築に1年かかるような、厳格なスキルフレームワークを採用しないでください。アジャイルで繰り返しやっていく必要があります。』
これを行うには、スキルを最初に取り扱う必要があります。
Degreedの共同創設者であるDavid Blake氏は、スキルは仕事の未来の通貨（the currency of the future of work）であると述べています。イベント参加者に、役職やポジションではなく、行う必要のある仕事を遂行するために必要なスキルに焦点を合わせるように強調しました。
『将来的にはスキル別に整理していきます。それは、スキルでスタッフを配置したり、スキルで採用したり、スキルが昇進要素になります。「学位（degree）から抜け出す」という、私たちDegreedのミッションは、その教育を受けた方法や場所に関係なく、あなたの学習活動、所持スキル、教育が重要であるという未来に私たちを前進させることです。』とBlakeは締めくくりました。
スキルを最優先することは、柔軟なスキル戦略を取ることでもあります。そして、まさに今貴社が必要としているものです、とDegreedのチーフラーニングエクスペリエンスオフィサーであるJanice Burns氏は言いました。
始めるためのステップの候補リストとして、
ビジネス目標を達成するために需要の高いスキルのリストを作成・維持します。
企業組織内で利用可能なスキルインベントリを作成します。
需要とインベントリを比較し、スキル開発を前進するための計画を立てます。
それでも十分なインスピレーションが得られない場合は、Degreed CEOのChris McCarthyの次のメッセージに注目してください。
『世界は今、これまで以上に変革エージェントとイノベーターを必要としています。今、私たちは行動を促すフレーズを持っています。それは、物事の古いやり方を変革し、より大胆になることです。私たちは、従業員、タレント、スキルをどのように見るかを再考する機会が与えられました。企業組織は、ビジネスを進めるために何が重要かを再評価する必要があります。これらの急速に変化するビジネス要求に対処するために必要なスキルを構築するためにすぐさま適応する必要があるのです。』
ご自身で情報をキャッチしたいですか？Degreed LENS Liteオンデマンドをご覧ください。
By Tom Schultz, Content Writer
October 1, 2020
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